首都圏の通勤ラッシュが、新型コロナ禍で一時的に解消された「空いている期間」を終え、再び悪化している状況です。
国土交通省が2025年7月に発表した調査（2024年度実績）によると、東京圏の平均混雑率は139％で、これは前年度より3ポイント高い数値で、4年連続の右肩上がりとなっていることが判明しています。
今回の記事では、ウェブサイトの報道内容を解説し、この問題に対するネット上のさまざま声や議論をまとめます。
混雑率163％ってどういう状態？コロナ前の地獄に逆戻り？
今回の報道の焦点は、東京圏の通勤ラッシュの混雑率が急激に上昇している点です。
「混雑率」とは
混雑率は、電車の定員を基準に計算されています。
例えば、定員が100人の電車に139人が乗っていれば139%という計算です。
• 100％・・・全員が座席につくか、つり革またはドア付近の柱につかまれる状態。
• 150％・・・肩が触れ合わない程度で、ドア付近の人が多くなる状態。
• 200％・・・体が触れ合い、相当圧迫感があり、ドア付近の人は身動きがとれない状態。
今回の調査で特に混雑が目立ったのは、JR埼京線（板橋―池袋）と地下鉄日比谷線（三ノ輪―入谷）で、混雑率はどちらも163％に達しています。中央線（中野―新宿）も161％と非常に高く、これはコロナ禍前の2019年度の東京圏平均（163％）にほぼ等しい水準に戻ってきていることを示しています。
なぜ混雑は戻ってしまったのか？二つの大きな原因
いったんは解消された通勤の混雑がなぜ戻ってしまったのでしょうか。
原因は主に二つ考えられます。
1. 首都圏への人口集中が続いている
日本全体で地方から都市部へ人が流出する「転出超過」が続いており、特に若い女性の東京圏への転出が目立ちます。これは、地方には「一生涯をかけて成し遂げようとする仕事がない」と感じる人が多く、企画制作などの本社業務が東京に集中しているため、能力のある人材が東京で就職する結果となっています。
結果として、東京の物価や家賃が高いことから、人々は千葉、神奈川、埼玉に住居を構え、電車で都心へ通勤する形が増加し、ラッシュを深刻化させているのです。
2. テレワーク（リモートワーク）の縮小
コロナ禍が始まった2020年には、テレワーク実施率は31.5％と高い割合でした。
しかし、この実施率は2025年7月には16.8％へと半減しました。多くの企業が、チームの信頼関係の維持や新人教育の観点から「対面が有効」だと考え、出社を推奨する動きに戻っていることが大きな要因です。
ネット上の声・・・鉄道会社批判と地方創生への期待
ネットでは、コロナ禍当初に言われた「テレワークで世界が変わる」「都内の不動産にはもう価値がない」という予測が外れたとの声が多く見られました。
一方、Yahooコメントでは、鉄道会社が乗客減を理由に電車の本数を減らしたままでいること（減便）が混雑悪化の主な原因だと指摘する意見が目立ちます。JR東日本に対する「利用者が減った分だけ減便した」という批判も強く、収益性優先で利用者のサービスを軽視しているのではないかという不満が出ていました。
まとめ・・・未来の働き方と住まいを考えるヒント
満員電車での1時間の通勤は「地獄」という声もありますが 、私たちは今、快適な生活と、仕事・教育・病院などの利便性が集中する都心での生活、そのどちらを選ぶのかという難しい現実に直面しています 。
しかし、今回の報道でわかったように、テレワークの実施率は一時より半減したものの、ゼロになったわけではありません。また、時差通勤やオフピーク通勤など、昔よりは通勤の「選択肢が増えている」という声もあります。
将来、皆さんが働く場所を選ぶとき、満員電車に耐える「痛勤」を選ぶのか、それともストレスの少ない働き方や住まいを選ぶのか、今回のニュースは、皆さんが未来のライフスタイルを考えるための大きなヒントになるのではないでしょうか。
今回は、首都圏の通勤ラッシュ再燃に関する報道と、それに対するネット上の声をまとめました。皆さんはどのように感じましたか。よかったらコメントをお願いします。
